介護職は休みやすい仕事？有休取得率や年間休日数などを解説

介護職への就職・転職を考えている人にとって、「どのくらい休日があるのか」「休みやすいのか」は気になるところですよね。今回は、年間休日数や有休取得率など、介護職のお休み事情について詳しく見ていきましょう。あわせて、休みが取りづらいときの対処法や休みが多い職種の見極め方も解説。これから介護の仕事を目指す方は、ぜひ業界研究の参考にしてください。

介護職はどのくらい休める？

まず、介護職の年間休日数と有休取得率を見ていきましょう。

介護職の年間休日数

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査の概況」によると、医療・福祉業界における年間休日総数は100～109日の企業が全体の約40％、次いで110～129日が約25％という結果でした。つまり、週に1～2日以上の休日がある施設が最も多いということです。

また、1人あたりの平均年間休日総数を見てみると、111.5日という結果でした。他業種では、宿泊業・飲食サービス業が102.9日で最も少なく、次いで、生活関連サービス業・娯楽業が105.6日となっていることを踏まえると、医療・福祉業界の休みは少なくはないでしょう。全業種の休日数が113.7日となっているので、むしろ比較的休みは多い業界と言えそうです。

ただ、データはあくまで平均値であり、実際の休日数はサービスや施設によって異なります。シフト制を採用している施設がほとんどのため、平日に予定を入れやすい反面、土日休みや連休は難しいところも多いでしょう。

介護職の有休取得率

厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査の概況」を見ると、医療・福祉業界における1人あたりの平均有休付与日数は16.4日、1人あたりの平均有休取得率は60.3％です。つまり、年に9.9日の有休を取得できているということ。全業種では58.3％のため、他業界と比べると介護職の有休取得率は平均以上と言えるでしょう。

このように、データだけ見ると介護職は休みやすい業界のように思えます。しかし、実際には施設によって有休取得率に差があり、休みを取りづらいという声もあるようです。その理由としては、
・慢性的な人材不足が続いている
・職場が休みを取りづらい雰囲気になっている
といった状況が挙げられます。2019年の「働き方改革」で有給休暇取得が義務化されたものの、完全に職場環境が改善されるまでにはもう少し時間がかかるでしょう。

有休が取りづらい！そんなときはどうする？

職場の雰囲気や人材不足によって有休を取りづらいと感じたときは、以下のような方法を試してみましょう。

取得したい日を早めに伝える

有休を取得したい日が決まったら、できるだけ早く伝えることが大切です。直前での申請は周りのスタッフにも迷惑がかかり、良い印象を与えません。ほかのスタッフと休み希望が被ってしまうこともあるでしょう。

派遣やパート・アルバイト勤務になる

派遣社員やパート、アルバイトという勤務形態を検討してみましょう。正社員や契約社員と比べると収入は下がりますが、シフトの融通が利きやすくなり、休みも取れるようになります。

労働基準監督署に相談する

有休は本来、一定期間勤続すれば誰もが取得できる決まりです。不当に有休を取得させてもらえなかったり、休みが取れないように圧力がかかったりしている場合には、労働基準監督署に相談してみましょう。

退職・転職を検討する

今の職場で働かないといけない理由が特にない場合には、思い切って退職・転職に踏み切るのも選択肢のひとつです。

休みが多い職場を見極めるためのポイントとしては、

• 求人票に記載の年間休日数が110日以上あるか
• 職員数は十分に足りているか
• 労働環境改善を実施しているか

といった点が挙げられるでしょう。また、同じ介護職の中でもデイサービスやデイケアなどの通所介護サービスは、シフトの希望が比較的通りやすい傾向にあります。

介護職の仕事選びは年間休日数や有休取得率をチェック！

介護職は、他業界と比べても決して休みの少ない職種ではありません。ただ、施設や提供するサービスによっては休みにくいところがあることも事実です。介護の仕事を長く続けていくためには適度に休みを取り、有休を活用しながら、プライベートを充実させることも大切なこと。職場選びの際には、ぜひ年間休日数や有休取得率をしっかりと確認するようにしましょう。